@techreport{oai:auhw.repo.nii.ac.jp:00001494,
 author = {上泉, 和子},
 month = {Mar},
 note = {本研究の目的は，新人看護職員の教育および研修の実態を明らかにするとともに，施設種別・規模に関わらず導入可能となる多様な新人看護職員研修プログラムのあり方を示す資料を提示することである。
　そこで，本研究は，実態調査として，5 つの調査で構成し，現在の新人看護職員の教育・研修の実施状況や内容，教育担当者の研修受講状況，新人看護職員の業務分析調査，新人看護職員の指導体制実態調査を実施した。調査対象者は，医療機関等の施設管理者，看護管理者・教育責任者，部署（病棟）教育担当者，実地指導者，および新人看護職員である。
　調査票回収総数は1334 件，全体の回収率平均は15.3％であった。
　調査の結果，組織における人材育成，職員研修に対する必要性の認識は高く，組織をあげて取り組みが行われていることが示された。ただし，研修環境や研修実施体制は施設規模により異なっており，環境整備については今後さらなる充実が求められる。
　新人看護職員研修体制は，研修項目の実施時期は4～5 月に集中し過密状況にあり，研修時期を分散させることで，余裕をもった研修プログラムとして再構成する必要がある。また，研修は8か月程度にとどめ，残りの3～4 か月は評価とフォローアップ期間として位置づけ，1 年以内に独り立ちできるような研修体制とすることが望ましい。研修方法は，継続的・反復的な研修方法の導入や，OJT と集合研修を組み合わせたスパイラルな研修方法が必要である。新人看護職員研修の担当者は，施設の状況に応じた業務上の配慮が必要である。新人看護職員の採用が少ない施設においては，状況にあった研修体制の整備や研修体制を支援するサブシステムとして，外部研修や地域で支える研修体制の構築が期待される。
　新人看護職員の研修期間終了時点での新人看護職員の到達目標と達成度は，概ね厚生労働省ガイド欄に準じたものであったが，看護業務実施状況と期待する習得レベルが伴っていない項目は，1 年以内に計画的に経験機会をつくる必要がある。
　新人看護職員の教育担当者研修については，教育担当者に求められる教育計画の作成，実施等，教育計画の企画に関する研修の必要性があり，研修実施にあたり，通常業務を実施しながら受講可能な研修機会とする必要である。},
 title = {新人看護職員研修のあり方に関する研究},
 year = {2010}
}